日本の映画業界、好調な推移と倒産する映像制作会社。 その明暗の差とは？

昨年8月に公開された「君の名は」

が異例とも言える大ヒットを飛ばし、映画業界の好調さを強調している一方で、製作会社の倒産などを見ると、その内情は決して豊かとは言い難い実情のようだ。
日本映画製作者連盟の発表によれば、昨年(2016年)の入場人員は、前年比で8.1％増の1億8018万9000人、興行収入は、前年比8.5％増の2355億800万円との事だ。
特に邦画作品の伸び率が大きく、23.5％に対し、洋画作品は10.2％の減収となったのは、昨年度の方が映画の好調さの裏付けともなるだろう。
邦画作品では、「君の名は。」や「シン・ゴジラ」が上位作品となり、特に「君の名は。」は今年に入っても継続して上映されている劇場が多い。
洋画作品でも、「スターウォーズ　フォースの覚醒」や「スートピア」、「ファインディング・ドリー」など興行収入の高い作品が多々あり、非常に良い一年と捉えられる旨がある一方で、映画などを製作する映像制作会社は、26件の倒産が確認されていて2015年の22件を上回る結果となった。
これらの状況は、制作された商品を請け負う会社（放送局など）側が、消費者の試聴環境の変化に伴って、受注件数を減らしている、と言った実態が影響している様だ。
バブルが弾けて以降、ネット環境の普及などから、TV以外の娯楽が増え続けていく中で、映像制作など番組にかける予算が少なくなって行けば、自ずと制作会社に発注される件数も減ってくる。
そして会社の運営に支障をきたし、倒産の憂き目にあう所が出てくるのも無理からぬ流れと言えるでしょう。
好調が叫ばれる映画業界でも、配給会社と制作会社との明暗が出ている様に、制作体制の見直しが考えられるべきではないでしょうか797/