北海道に迫る危機?中国人による東京ドーム500個分超の土地購入が話題急上昇

コロナウイルスの感染拡大が続く北海道とは、連日のマスコミによる報道に隠れて、ある異常事態が進行していることを皆さんはご存知でしょうか。

北海道といえば、広大で肥沃な大地が特徴的な都道府県です。その土壌を活かした農業などが有名なのですが、近年はその土地が中国人に買われているというのです! 水源を中心に買われているのだとか。

2020年現在までに確認されている、中国を主とした外国資本に買われている北海道の土地はなんと東京ドーム500個分以上。

それには恐らく、法人の資本金が500万円以上かつ従業員が2人以上常駐すると中国人経営者は中長期在留のための日本の経営・管理ビザを取得できる仕組み、そして滞在年数が10年を経過すると永住権が取得できるシステムが悪影響を及ぼしている可能性が非常に高いでしょう。

北海道は、そう遠くない未来に開通するのであろう北極海航路において重要な役割を果たすと見られている立地にある土地です。また、日本の固有領土がこうして中国による危機に晒されている以上、日本政府は然るべき対応を取っていかなければならないでしょう。

それ以前に、こうした中国人の爆買いを許している人物への糾弾も必要に応じてしなければならないかもしれませんね。ちなみに、インターネット上の多くの信頼できる情報源が集めているデータによるとこの一件には北海道知事が関わっているとされており、今後は土地について追及していくべきでしょう。

ただ、事態の発覚から対応に動くまでに時間は刻一刻と過ぎています。既に阿寒周辺は中国コミュニティが形成されているという情報もあり、この事態を知った国民の多くは、政府が中国側にどういった行動をとるかに注目しています。

コロナウイルスで世界中の意識が中国に向いている中、今回の北海道に関する件が道民だけでなく全国に広がっていったのは必然であるとも言えます。

米中の対立が激化している今、はたして今後の世界はどうなっていってしまうのでしょうか? 米ソ冷戦のように、再び背筋の凍るような冷たい時代が訪れていくのでしょうか。

多くの方々は行く末に不安を抱いているかと思われます。しかし、こんな時だからこそ独自に情報を掻き集め、正しい情報とは何なのか、自分は今後どうしていくべきなのか、などなど、固有の思考力を身につけていくべきなのかもしれませんね。

コメントを残す

メールアドレスが公開されることはありません。 * が付いている欄は必須項目です